端末補償サービスは必要か？必要な方、加入しなくても良い方をリストアップしました
スマートフォンの契約を結ぶ際、端末補償サービスを勧められた方も多いのではないでしょうか。月額料金は安くないうえに、なにごともなければ使わないサービスですから、必要かどうか疑問視する声があがっています。
端末補償サービスは、必要な方と必須でない方に分かれます。この記事で、詳しく確認していきましょう。
そもそも端末補償サービスとは何か？
まず端末補償サービスとは何か、概要を確認していきましょう。
メーカー保証よりも幅広いトラブルに対応できるサービス
スマートフォン端末には、1年間のメーカー保証がついています。しかしこの保証は以下の制約があるため、さまざまなトラブルに対応できるものではありません。
- 自然故障の場合に限って適用される、落下による破損や水濡れなどは対象外
- 紛失や盗難には対応できない
- バッテリーなど、消耗品の交換には使えない
- 2年目以降は、自然故障でも保証の対象外
- 修理期間中は端末を使えない
上記に挙げたトラブルは、思いのほかよく起きるものです。端末補償サービスはさまざまなトラブルに対応し、不便と費用の負担を抑えることが特徴です。
端末補償サービスは2種類に分かれる
端末補償サービスは、大きく以下の2種類に分かれます。
- 端末メーカーが提供する保証サービス（AppleCare+、ファーウェイ安心ケアなど）
- 携帯電話会社が提供する補償サービス
基本的に前者は端末メーカーに、後者は契約した携帯電話会社に申込むこととなります。
端末補償サービスでいざというときに役立つサービスを受けられる
端末補償サービスに加入することで、いざという時に役立つサービスを受けられます。以下は代表的なサービスの例です。
- 保証期間の延長
- 端末の交換や代替機の貸し出し
- 修理やバッテリー交換、データの救出を割引価格で実施
- 紛失や盗難の際に安価で買い換え可能
消耗品であるバッテリーの交換を除き、正常に使えているうちは必要ないサービスです。しかし万が一の事態に遭遇したときは、不便さを和らげ支出を最小限に抑える頼もしいサービスといえるでしょう。
端末補償サービスが必要か問われる5つの理由
多くのメディアで、端末補償サービスが必要かどうか問われています。ここでは端末補償サービスが必要か問われる理由を5つ取り上げ、解説していきます。
費用がかかりランニングコストがアップする
端末補償サービスは有料で、多くは月額課金となっています。iPhoneを中心に、料金が月額1,000円以上となるケースも少なくありません。いざという時の備えとはいえ、毎月のランニングコストがかかる点は頭の痛い問題です。
購入後1年間は、誰でもメーカー保証を受けられる
そもそもスマートフォン端末では購入後1年間、自然故障が原因ならばメーカー保証を受けられます。別途申込みや契約、料金を支払う必要はありません。これは家電の1ジャンルであることが理由です。
短期間での買い換えをモットーとする方は、「メーカー保証期間を過ぎて壊れたら買い換えたら良い」と考えるのではないでしょうか。この点も、端末補償サービスに疑問を感じる理由の一つに挙げられます。
指定の窓口に修理依頼しないと適用されない
端末補償サービスは、指定の窓口に修理依頼することで適用されます。窓口はメーカーや携帯電話会社など、補償サービスによって異なります。非正規修理店で修理を行った場合は適用外となり、以後の補償が受けられなくなることに注意が必要です。
自己負担金が発生するケースも多い
サービスを受ける際に自己負担金が発生することも、端末補償サービスの難点です。特にiPhoneや端末メーカーが提供するサービスの場合は、1万円を超える自己負担を求められる場合も少なくありません。ご自身の不注意でない理由で故障した場合など、理不尽な思いをする方も多いのではないでしょうか。
最近のスマートフォンは壊れにくい
最近のスマートフォンは品質が向上しています。意図的に落とすなどしない限り、壊れにくくなっています。
これは「画面が割れやすい」と言われていたiPhoneも例外ではありません。iPhone12ではディスプレイのガラスにセラミックシールドを採用したため、iPhone11までの製品と比べて衝撃に強く、割れにくくなっています。
問題なく使える機器が増えれば、端末補償サービスのありがたみも感じにくくなるでしょう。
あなたに端末補償サービスは必要か？
ここからは購入するスマートフォンに端末補償サービスが必要かどうかについて、考えていきましょう。
必要かどうかはケースバイケース
端末補償サービスが必要かどうかは、ケースバイケースです。以下のどれかに当てはまる方は、必要性が高いといえるでしょう。
- 端末が高価格
- 不注意による破損や紛失が多い
- スマートフォンが使えないと困る事情がある
- いざという時の自己負担金を抑えたい
- 補償サービスに加入していないと不安
詳細は次の章以降で解説します。
保険会社が提供する保険が有効な場合もある
端末補償サービスは、保険会社も提供しています。代表的な保険には、以下のものがあります。
- さくら少額短期保険「モバイル保険」
- justInCase「スマホ保険」
- Mysurance「スマホ保険」
端末を複数持つ方でも保険料が上がりにくいことはメリットの一つです。また中古のスマートフォンでも契約可能、非正規店で修理した場合でも補償される場合があることも特徴に挙げられます。
さくら少額短期保険「モバイル保険」
保険会社が提供する保険の事例として、さくら少額短期保険の「モバイル保険」があります。
この保険は「画面割れ」「故障」「水濡れ」「盗難」といった損害が発生した時の修理費用等を全額保障（1年間で10万円まで補償）するスマホ保険です。
保険料金は月額700円で、主端末となるスマホ1台以外にもWi-FiやBluetoothに繋がるモバイル通信機器をプラス2台の合わせて3台まで保険の対象とすることができます。
月額料金も比較的抑えめなので、もしもの時の備えとして保険に加入を検討してみてはいかがでしょうか？
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端末補償サービスをおすすめする3つのタイプ
メーカーや携帯電話会社の端末補償サービスをおすすめする方は、3つのタイプに分かれます。それぞれの理由を確認していきましょう。
スマートフォンをよく落下させたり紛失したりする方
読者のなかにはついうっかりスマートフォンを落としたり、よく紛失したりする方もいるのではないでしょうか。そのたびに端末を買い換えていたのでは、いくらお金があっても足りません。
端末補償サービスの活用により、修理代金を抑えることが可能です。Android端末の場合は、ご自身の責任で壊れた場合でも1万円未満で済むケースは多いです。また紛失した場合でも、買い換えと比べてかなり安い価格で新しい端末を手に入れられるため、経済的負担が大きく軽減されます。
高価格の端末を購入した方
高額の端末は、修理代金も数万円におよぶケースがよくあります。端末補償サービスに入っていないと「新しい端末は高くて買えない。でも修理代金も高い。どうしよう」というように、途方に暮れる事態となりかねません。
端末補償サービスの活用により、予期しない高額の出費を防げます。特にiPhoneの場合、画面が破損した場合の修理代金が4,000円程度で済むことは大きなメリットといえるでしょう。
スマートフォンが使えないと業務や生活に支障をきたす方
日々の業務や生活にスマートフォンが必須の方も、おすすめするタイプに挙げられます。いざ故障した際、スマートフォンが使える状態にできるだけ早く戻すことは最重点項目となるでしょう。
携帯電話会社では、スマートフォンの交換サービスを提供しています。故障した際は新しい端末が届き、故障した端末を送り返せばよいわけです。不便な時間を最小限に抑えられるメリットは見逃せません。
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保険会社等の保険が有効な3つのケース
皆さまのなかには、保険会社が提供する保険を選んだほうが良い場合もあります。主な3つのケースを確認していきましょう。
複数のモバイル端末を持っている方
保険会社の保険を選ぶことで、スマートフォン端末を増やしても保険料は変わらないか、増加額を抑えられます。少額の保険料で済むことは、大きなメリットといえるでしょう。
「モバイル保険」ではノートパソコンなど、他のモバイル端末も対象となります。より多くの場面で保険を活かすことが可能です。
自己負担金を抑えたい方
免責金額がない保険を選ぶことで、1円も支払うことなく修理を受けることが可能です。自己負担額を抑えたい方には、うれしいポイントになるでしょう。
すでにお持ちの端末や中古で購入した端末で補償を受けたい方
保険会社が提供する保険では、以下の端末でも補償が受けられます。
- すでにお持ちの端末
- 中古で購入した端末
上記の端末は、メーカーや携帯電話会社では補償が受けられないことと対照的です。保険の加入には条件が課される場合があるため、事前によくチェックしておきましょう。
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端末補償サービスに加入しなくてもよい3つのケース
端末補償サービスは、全員におすすめするオプションではありません。以下のケースに該当する方は、端末補償サービスに加入しなくてもよいでしょう。
月々の料金をできるだけ抑えたい方
スマートフォンは、端末補償サービスに加入しなくても使えます。そのぶん、月額料金を抑えることが可能です。「故障した場合は、最悪買い換えになっても良い」という方は、加入しなくてもよいでしょう。
スマートフォンを短期間で買い換える方
「最新機種を使い続けたい」などの理由で、2年程度で次々とスマートフォンを買い換える方は、端末補償サービスのメリットがあまり得られません。メーカー保証が切れた時点で残り1年となりますから、故障した場合は修理よりも買い換える選択をする方も多いのではないでしょうか。
低価格の端末を購入した方
端末補償サービスの月額料金は、低価格の端末になるほど割高になりやすいものです。なかには端末補償サービスを3年間契約した料金が、端末本体の代金と同じになるケースもあります。このような場合は、「壊れたら買い換え」と割り切ることも1つの選択肢です。
たとえば、auのarrows We FCG01の場合、端末代金は26,180円、故障紛失サポートは月額726円です。3年間故障紛失サポートを契約し続けると、累計で26,136円。端末代金とほぼ同額となります。
端末補償サービスは必要性を判断して加入の検討を
端末補償サービスは万人向けでもなく、携帯電話会社が提供するサービスが唯一のものでもありません。まずは必要かどうか、十分に検討しましょう。そのうえでさまざまなサービスを検討し、あなたに合ったものを選んで加入することをおすすめします。
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この記事を書いた人
- INEST株式会社とINESTグループ企業のLinklet株式会社が共同運営しているスマホの先生の運用チームです。スマホやスマホプランやキャンペーンなどについて記事を執筆しています。
