一括0円。頭金0円。解約金0円。手数料0円。スマホの色々な0円を全部解説しちゃいます！
スマホや携帯を契約・乗り換え・機種変更などをしようと思って調べたり、話を聞いたりすると度々「●●0円」といった単語が飛び交います。色々な0円がありすぎて、よく分からないといった方に向け、今回はスマホの契約で登場してくるさまざまな0円についてまとめて全部解説していきます。
このスマホの0円はどんな意味？と思ったときは、このページの解説をチェックしてみてください。
スマホ契約関連
はじめにスマホ契約で登場してくる0円について解説していきます。契約や解約などの手続きを行う際にいくつかの0円が登場します。
事務手数料0円
事務手数料は、スマホを新規契約・機種変更・MNPでの乗り換えなどの手続きを行う際に料金が発生します。契約した月の最初の1回だけ発生する料金で、ほとんどの携帯会社では3,300円（一部の携帯会社は2023年7月1日から3,850円）の料金が発生しますが、ドコモオンラインショップやワイモバイルオンラインショップでのオンライン手続きや、最近だと楽天モバイルのRakuten最強プランやオンライン限定プランのahamo、LINEMO、一部のMVNOの場合については事務手数料が0円になるところも増えてきました。
（ドコモショップ、ワイモバイルショップ（店舗）で手続きをした場合は、通常通り事務手数料が発生します。）
| 購入する場所 | 事務手数料 |
|---|---|
| 多くの携帯会社 | 3,300円が多い ※一部の携帯会社は2023年7月に3,850円に値上げ |
| ドコモオンラインショップでの手続き ※店頭手続きは有料 | 0円 |
| ワイモバイルオンラインショップでの手続き ※店頭手続きは有料 | 0円 |
| 楽天モバイル「Rakuten最強プラン」 | 0円 |
| オンライン限定プラン「ahamo」 | 0円 |
| オンライン限定プラン「povo」 | 0円 |
| オンライン限定プラン「LINEMO」 | 0円 |
キャリア全体として事務手数料が0円になるのは楽天モバイルの楽天最強プランで店頭でも事務手数料がかかりません。
上記の事務手数料が0円になるケースとは他に、通常は事務手数料は有料でも、キャンペーンで0円になる場合はあります。
契約解除料0円 ※2年契約などに関する
かつては多くの携帯会社によく使われていた契約期間の縛りで、契約すると2年間の縛りを付けた2年契約で契約する人が多くを占めていたと思います。2年縛りとあるように縛りの期間中で解約やほかの携帯会社にMNPで乗り換えてしまうと、違約金としてこの契約解除料が発生していました。
ただし、近年の国の介入に伴い、ドコモ・au・ソフトバンクの主要キャリアについてはスマホ契約に関する期間縛りは撤廃され、過去契約期間の縛りがあるスマホプランを契約している場合も、契約解除料は撤廃され0円になっていますが、一部のMVNOでは依然として契約解除料が発生します。
現在も契約期間の縛りを設けているMVNOの契約解除料の多くは10,450円ですが、契約更新の期間（更新月）での解約やMNPについては契約解除料が0円になります。
※もちろん携帯会社によって契約解除料の金額は異なります。
更新月の期間や契約期間の自動更新の有無もプランや携帯会社によって異なります。
- 自動更新するタイプ：更新月（2年毎に1～3カ月程度の期間発生）以外に解約やMNP転出をした場合に契約解除料が発生。更新月を過ぎると契約期間が自動で更新され、以降も更新月以外での解約やMNP転出の場合には契約解除料が発生します。
- 最低利用期間を設けているタイプ：最低利用期間内での解約やMNP転出をした場合に契約解除料が発生。最低利用期間を過ぎた後は契約解除料が発生しない。
契約解除料の全額負担
販売店によっては、更新月以外の契約解除料が発生してしまう期間の場合でも、MNPをしやすくするためにこの契約解除料を店舗側で負担する特典をつけている場合があります。ただし、契約解除料の負担には販売店側指定の条件があるので、条件内容をしっかりと確認してから、契約するかどうか判断しましょう。
純粋に他社からのMNPをするだけが適用条件であるならば不都合はありませんが、特定のオプションサービスに加入するなど、余計な要素が組み込まれている場合もあるので注意しましょう。
（条件は店舗毎で異なります。）
2年契約以外の解除料金にも注意
2年契約以外にも特定のオプションサービスや端末代金割引サービスを利用している場合、上記の2年契約に関する契約解除料以外で最低利用期間が設けられているものについても利用期間内で解約してしまうと別で解除料金が発生しますので注意しましょう。
MNP手数料0円
これは契約解除料0円と混同しやすい費用ですが、こちらはMNPでほかの携帯会社に乗り換える場合にのみ発生する手数料に関する手数料です。正式名称はMNP転出手数料と呼ばれる費用です。（新規契約や機種変更などでは発生しません。）
新規契約や機種変更ではMNP手数料は発生しません。
また、電話番号そのままで他社に乗り換えるMNPではない形の乗り換えの場合にはMNP手数料は発生しません。（現在使っている携帯会社を解約して、別の電話番号を新規発番する形の新規契約をする乗り換え）
かつては多くの携帯会社で3,300円程度の手数料が発生していましたが、契約解除料と同様に国の介入に伴い、ドコモ・au・ソフトバンクの主要キャリアについてはMNP転出手数料を撤廃し、現在は0円になっています。
ただ、一部のMVNOではMNP転出手数料が有料のところも残っているので、MVNOを利用する場合にはMNP手数料が今後他社にMNPで乗り換える場合には料金負担が必要になる可能性がある点には注意しましょう。
基本的に契約解除料（＆契約期間の縛り）とMNP手数料はドコモ・au（UQモバイル）・ソフトバンク（ワイモバイル）・楽天モバイルといった主要キャリアでは現在発生しない料金になっています。
※オンライン限定プランのahamo、povo、LINEMOでも発生しません。
端末代金関連
続いて端末代金に関する0円について解説していきます。スマホ端末を購入する際にいくつか0円が登場します。
一括0円
一括0円はスマホ購入の際、販売店側の費用負担で客側のスマホ端末代金いの負担を完全に無くし、該当のスマホ端末を0円で購入できることを指しています。
現在販売している端末はすべて金額の多い少ないの差はあっても1円以上の価格で販売されています。
このスマホ代金を販売店側で受け持つことで0円での購入ができるようになりますが、あくまで販売店側で費用負担をするということは必ず代償（適用条件）が必要になります。
適用条件の例としては以下のようなもの（複数の条件を満たす場合もあり）があります。
- ほかの携帯会社からのMNPでののりかえ
- 年齢（割引適用の対象年齢が限定されている）
- 機種が指定されている
- 特定のプランに加入する
- 特定のオプションサービス・外部サービスに加入する
- 複数台で契約 など
この還元方法は、店舗側で独自に設定しているもので、キャリア（携帯会社）側ではありません。適用条件や組み合わせは店舗側の裁量にゆだねられています。
「好条件でも、有料オプションをたくさん付けられ逆に損をした！」いったことも販売店によってはある可能性はゼロではないので、複数店舗から比較検討しての購入を考えている場合は、適用条件をしっかり比較して、できるだけ損をしない（適用条件が軽い・少ない）店舗を選ぶようにしましょう。
過剰なスマホ端末料金の値引き合戦（で既存のスマホ料金が高くなる要因になっている？）の影響で、国側が介入したことで法的に端末代0円販売ができないので、現在の最低価格は一括1円です。
/sumaho-sensei/about-iphone-1yen/実質0円
実質0円は新プランが登場してくる前の古いプランでよく使われていた割引方法で、毎月支払う端末代金と同じ金額を2年契約などを条件として、毎月の通話料や通信料から割引をして相殺する形で利用者側の端末代金の負担をなくすといった割引方法でした。
この割引はキャリア（携帯会社）側が主導した形の割引でしたが、総務省側からの指導があった影響で、この手法での割り引きについて制限が加えられ、最近の新プランについては、実質0円での割引ができなくなっていますが、それでも販売店側の工夫で色々な割引を組み合わせて実質負担額を抑える形の価格訴求は一時期よりは行われるようになってきています。
頭金0円
機種を購入する際の「頭金」というものをご存知でしょうか？
各携帯会社のホームページにはスマホ端末の本体価格の情報が掲載されています。普通なら「どの店舗で購入しても同じ価格では？」と思っている方。
それは誤りです！
実は一部の販売店では、通常の本体価格にさらに頭金という料金が上乗せされている場合があります。
「頭金だから、本体価格の一部を前払いしているのでは？」と思いたいところですが、スマホ購入に関しての頭金の意味は本体代金の一部前払いという意味ではありません。不動産賃貸の礼金に近いもので、機種購入の手続きを行ったことによる店舗側の手数料として店舗側の利益となるもので、利用者側には意味のない料金です。
つまり、販売店によって端末代金の価格が異なります。
キャリアのホームページでは9万円の端末と書いてあるので9万円の端末と思って契約してみたら、頭金1万円が上乗せされていることに気が付かず10万円で購入していたという状況も端末購入の際、しっかり確認していないと起こり得ます。
もちろん店舗によって頭金を取るお店、取らない店がありますので、頭金を取らないお店の方が利用者にとってはお得になります。
また、キャリア公式のオンラインショップについては、どのショップも頭金は0円です。
※ただし、端末代によっては分割払いできれいに割り切れない場合には初月の負担額が若干高くなる場合はあります。
頭金を事務手数料と勘違いしてしまう人もいると思いますが、まったく違うものなので、混同しないように注意しましょう。（筆者はかつて勘違いしたことがあります･･･）
まとめ
今回はスマホに関するいろいろな0円について解説しました。
スマホ契約に関する0円と端末購入代金に関する0円の大きく2種類がありましたが、店舗側の裁量によって得をしたり、損をしたりする場合もあるので、適用するための条件や端末代金の確認はしっかりするようにしましょう！
いかがでしたでしょうか？
また、次回もお楽しみに！
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この記事を書いた人
- スマホの先生2代目運営者
- INEST株式会社とINESTグループ企業のLinklet株式会社が共同運営しているスマホの先生の二代目管理者。
MNPで何回か携帯会社を変更した経験を持ち（現在はワイモバイル利用者）、各携帯会社の料金プランや携帯・スマホ料金を少しでも抑えつつも快適なデータ通信ができるようにするための情報収集や情報発信をしています。
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