ドコモのスマホ・携帯電話の契約に必要な持ち物や本人確認書類を徹底解説！

NTTドコモでスマホ・携帯電話を契約したい。ドコモショップや取扱店に来店して契約するときに、確か色々持ち物が必要だったはずだがよく覚えていない（分からない）。

今回はドコモで契約する際に必要な持ち物や提示を求められる本人確認書類について徹底解説していきます。

契約や申し込みをする際に持ち物や本人確認書類が足りないと1回の来店で契約が完了できず、最悪の場合、後日来店して契約をやり直しといったこともあるので忘れずにチェックしておきましょう。

契約で必要な持ち物は

ドコモでスマホ・携帯電話を新規契約やMNPで乗り換えや機種変更をする場合には、以下の持ち物が必要になります。新規契約・MNPで乗り換え・機種変更でそれぞれ持ち物が変わります。

●契約種類別の必要な持ち物リスト

持ち物	新規契約	MNP	機種変更
支払い手続きに必要なもの	必要	必要	－
MNP予約番号	－	必要	－
契約中の携帯電話端末	－	－	必要
契約者の本人確認書類	必要	必要	必要
利用者の本人確認書類 （契約者と利用者が異なる場合）	（必要）	（必要）	（必要）

新規契約と機種変更では2～3種類。MNPの乗り換えで3～4種類の持ち物が必要になります。

それぞれの持ち物に関しての内容や注意点を解説していきます。

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毎月の支払い手続きに必要なもの

（新規契約・MNPの場合必要）

ドコモの支払い方法は「クレジットカード」、「口座振替」の2つの選択肢があり、どの支払い方法にするかで必要なものが変わります。

クレジットカードの場合

筆者としては銀行印の持参が不要で、契約手続きが楽なクレジットカードでの支払いを一番にオススメします。クレジットカード払いには支払った金額の一部がポイントなどで還元されるメリットもあります。

クレジットカード払いにしたい場合は、クレジットカードを持参してください。

口座振替の場合

口座振替での支払いの場合は、以下のいずれかのものが必要です。

または

キャッシュカードの方が持ち物の数としては少なくなります。クレジットカードの場合も共通していますが、子どものスマホを契約で支払いが父親という場合には、父親も一緒に来店して、手続きを行う必要がある点には注意が必要です。

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MNP予約番号

（MNPの場合必要）

携帯会社をまたぐMNPでの乗り換えの場合には、契約の際、MNP予約番号が必要になるので、ドコモショップ・取扱店での契約の前に予約番号を発行しておきましょう。

契約中の携帯電話・スマホ端末

（機種変更の場合必要）

ドコモで機種変更する場合には、現在契約している携帯・スマホ端末も持参してください。

※端末に内蔵されているドコモUIMカード（または、ドコモminiUIMカード、ドコモnanoUIMカード）も必要。

端末が盗難・紛失している場合は

端末の代わりに契約者の本人確認書類が必要になります。

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本人確認書類

（新規契約・MNP・機種変更ともに必要）

ドコモとの契約で使用する本人確認書類はいくつかのタイプがあり、シチュエーションによって必要な本人確認書類が変わります。

本人確認書類（通常）

ドコモとの契約で必要な本人確認書類は以下のいずれかになります。

1種類あればOKな書類

次の2種類のうちいずれか1点あれば本人確認ができます。

	注意点
運転免許証	氏名、生年月日、現住所が記載。都道府県公安委員会発行で有効期限内であること。 ※国際運転免許証はNGです。 ※現住所と運転免許証に記載の住所が違う場合は補助書類との組み合わせでOKになります。
マイナンバーカード （個人番号カード）	氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内であること。

補助書類との組み合わせでOKな書類

次の書類については、補助書類との組み合わせで本人確認ができます。

また、支払い方法がクレジットカードまたはキャッシュカードの場合は補助書類が一部不要になるものもあります。

対象の本人確認書類一覧（いずれか1点）

	注意点
現住所と違う住所記載の運転免許証	氏名、生年月日、現住所が記載。都道府県公安委員会発行で有効期限内であること。 ※国際運転免許証はNGです。 運転免許証の住所と現住所が違う場合には、補助書類が必要です。
健康保険証	氏名、生年月日、現住所が記載。 ※有効期限の記載があるものは有効期限内であること。 ※記載の住所と現住所が同一であること。 支払方法がクレジットカードの場合、補助書類は不要。
住民基本台帳カード	顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内であること。 ※記載の住所と現住所が同一であること。 支払方法がクレジットカード、キャッシュカードの場合、補助書類は不要。

＋

補助書類一覧（いずれか1点）

	注意点
住民票	氏名、生年月日、現住所が記載。 発行日から3ヶ月以内であること。 ※マイナンバーの印字がないこと。（マイナンバーの印字があるとNGです）
公共料金領収書 （電気・都市ガス・水道など）	氏名、生年月日、現住所が記載。 発行日から3ヶ月以内であること。 ※領収印がある領収書。または発行日（口座引き落とし日）の記載がある口座振替済み通知書に限る。

また、上記とは違う本人確認書類を使う、もしくは追加で用意する必要があるものもあるのでご紹介します。

契約者が外国籍の場合

日本国籍ではない人が契約者になる場合には、本人確認書類が以下のものに変わります。

対象の本人確認書類一覧（いずれか1点）
※確認書類の住所と現住所が違う場合に必要

	注意点
マイナンバーカード （個人番号カード）	氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内であること。 ※記載の住所と現住所が同一であること。 マイナンバーカード（個人番号カード）の場合、補助書類は不要。
住民基本台帳カード	顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内であること。 ※記載の住所と現住所が同一であること。 支払方法がクレジットカード、キャッシュカードの場合、補助書類は不要。
在留カード
外国人登録証明書

+

補助書類一覧（いずれか1点）
※一部条件を満たすと不要になります

	注意点
住民票	氏名、生年月日、現住所が記載。 発行日から3ヶ月以内であること。 ※マイナンバーの印字がないこと。（マイナンバーの印字があるとNGです）
公共料金領収書 （電気・都市ガス・水道など）	氏名、生年月日、現住所が記載。 発行日から3ヶ月以内であること。 ※領収印がある領収書。または発行日（口座引き落とし日）の記載がある口座振替済み通知書に限る。

+

追加書類

	注意点
在留期限が確認できる書類	－

+

追加書類
※端末を分割払いで支払う場合

	注意点
外国発行パスポート	在留資格が「永住者」の場合は不要

外国人住民の方については「マイナンバーカード（個人番号カード）」「住民基本台帳カード」の有効期限が3ヶ月未満の場合や「在留カード」「外国人登録証明書」で在留期間が3ヶ月未満の場合は、支払い方法は契約者本人名義のクレジットカード払いのみになります。

契約者が法人の場合

ドコモで個人での契約ではなく法人契約の場合は確認書類が違うものになり、3つの確認書類が必要になります。

確認書類：1点目（いずれか1点）

	注意点
登記簿謄（抄）本	発行日から3ヶ月以内であること。 （法人契約のため、会社の確認書類が必要です）
現在（履歴）事項証明書
印鑑証明書

+

確認書類：2点目

	注意点
来店者の本人確認書類	前述の「本人確認書類（通常）」の確認書類。 （来店者自体の本人確認です）

+

確認書類：3点目（いずれか1点）

	注意点
委任状	ドコモの公式ページに委任状フォーマットや記入例があります。 ※委任状には以下の内容が必要です。 ・日付、委任内容（携帯電話番号・注文など） ・代理人の住所・氏名・連絡先電話番号 ・委任者（契約者）の住所・氏名・連絡先電話番号 ・社印の押印 ⇒ドコモ公式：委任状
名刺	来店した方の名刺または社員証です。 （会社と来店者との関係を確認します）
社員証

契約者が未成年の場合

未成年の人（中学生以上）が契約者になる場合、親の同意が必要になるため、確認書類が増え、合わせて3つの確認書類が必要になります。

小学生以下は契約者自体になれません（親権者が契約者になる）ので注意しましょう。

親（成年）が契約者で未成年の方が携帯を利用するだけの場合は当てはまりません。あくまで契約者が未成年の場合に対象となる確認書類です。

確認書類：1点目

	注意点
本人確認書類	前述の「本人確認書類（通常）」などの確認書類 （未成年の契約者の本人確認です）

+

確認書類：2点目

	注意点
親権者の同意書	ドコモの公式ページに同意書フォーマットや記入例があります。 同意書には「親権者本人の自署」または「親権者本人の記名押印」されている必要があります。 ⇒ドコモ公式：同意書

+

確認書類：3点目

	注意点
親権者の本人確認書類	前述の「本人確認書類（通常）」などの確認書類 （親権者の本人確認も必要です）

+

確認書類：4点目

	注意点
親権者であることが分かる書類	戸籍謄本、マイナンバーの印字がない住民票など

代理人の申込みの場合

契約者本人が来店が困難で代理人がドコモに契約手続きを行う場合には、契約者本人の確認書類のほかに委任状と代理人の本人確認書類や家族確認書類（個人名義契約の場合）もさらに追加で必要になります。

なお、個人名義の契約で以下の条件に当てはまる場合、代理人になれるのは家族のみです。

追加で必要な持ち物：1点目

	注意点
代理人の本人確認書類	前述の「本人確認書類（通常）」などの確認書類 （代理人の本人確認です）

+

追加で必要な持ち物：2点目

	注意点
委任状	ドコモの公式ページに委任状フォーマットや記入例があります。 ※委任状には以下の内容が必要です。 ・日付、委任内容（携帯電話番号・注文など） ・代理人の住所・氏名・連絡先電話番号 ・委任者（契約者）の住所・氏名・連絡先電話番号 ・契約者本人の自署または記名押印 ⇒ドコモ公式：委任状

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ハーティ割引に申し込む場合の持ち物

少し特殊なケースでドコモの障がい者向けの割引サービス「ハーティ割引」を利用したい場合、障がい者であることを証明する確認書類が必要になります。

持ち物（いずれか1点）

	注意点
身体障がい者手帳 （赤い手帳）	「特定疾患医療受給者証」「特定疾患登録者証」「特定医療費（指定難病）受給者証」は発行元により名称が異なる場合があります。
療育手帳 （愛の手帳、緑の手帳）
精神障がい者保健福祉手帳 （障がい者手帳）
特定疾患医療受給者証
特定疾患登録者証
特定医療費（指定難病）受給者証

代理人がハーティ割引の手続きする場合

「委任状（契約者本人の署名または記名捺印のある）」と「代理人の本人確認書類」も追加で必要になります。

ドコモに新規契約やMNPでのりかえと同時にハーティ割引を申し込む場合

前述の「契約種類別の持ち物」も追加で必要になります。

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なぜ本人確認をするのか？

本人確認をする理由は、2006年4月1日施行の「携帯電話不正利用防止法」に基づき、ドコモでは契約の際に本人確認書類から本人であることを確認し、本人確認をした記録をしています。

そのことにより「振り込め詐欺」などの悪質な犯罪防止に繋げています。当然ながらドコモの利用している回線を第三者にドコモへの届け出なく譲渡することは禁止されています。

また、大量の不正契約をされないようにするために、ひとつの契約名義あたり最大5回線までと契約できる回線数に上限が設けられています。（休止中などの利用していない回線数も含んでいます。）

ドコモ公式：携帯電話不正利用防止の取組みについて

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まとめ

ドコモに携帯電話やスマホの契約をする場合に必要となる持ち物について紹介しました。本人確認書類はシチュエーションによって非常に多岐に渡り、複雑に見えますが、普通の契約であれば、3点前後の持ち物を用意すれば大丈夫です。

いかがでしたでしょうか？
また、次回もお楽しみに！

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